外資系企業といっても国も業界も違うのでここで述べるのは米国系IT企業という前提です。
しかも私の身近で起こったことや主観を含めた記事になりますのでお許し下さい。
外資系企業の人の入れ替わりは激しい
リストラという言葉は日本の企業でもよく耳にするようになりました。
リストラクチャリングというのは本来は再構築を意味する言葉なのですが、「リストラされた」とは「クビになった」という意味で使うことが多いですよね。
私が今まで米国系企業で働いてきた経験で言えば、小規模な会社になればなるほど変革のスピートが速く人の入れ替わりも多くなる傾向がありました。
要するに、上司が1年経たない間に入れ替わり、自分の首でさえ差し替えられるリスクが日常的にあるということです。
大規模な米国系企業に勤めていた頃は、表向きは「早期退職プログラム」などと称して年齢や役職に応じて退職希望者を募り、それなりの手厚い退職金を出していました。
会社に残って欲しい優秀な社員は、上司の権限で退職させないケースもあります。
私が見た解雇のパターン
日本におけるアメリカ企業において、よくアメリカ映画で見るような "You are fired!" に近い解雇のケースが起こりうるのか？というと、残念ながらあるのです。
ノートパソコンを差し押さえられ翌日から出社しなくてよろしい！と言い渡される。理由は様々ですが本人に重大な過失がなくてもこのような目に合うことがあります。
この場合、引き継ぎも何もありませんから残された社員は大変です。当然ですが日本の法律に従ってそれなりの手順や金銭的な配慮が密かになされます。
上司の意見に逆い指示に従わなかったという理由で退職に追いやられた人もいました。社員としては日本支社や社員、お客様のためを思って行った行為だったのですが、話し合いする間もなく解雇が決断されたという極端なケースもありました。
また、Performance Improvement Program（通称PIP）というものがあります。業績が芳しくない社員に対する業績改善プログラムです。
つまり、今後指導を施しても改善が見られなければあなたはクビです、という意味。PIPと言われた社員の心情はかなり辛いものがあります。すぐに転職活動を始める社員もいるでしょう。
外資系企業に勤める際には多少の覚悟が必要
上記のような解雇のケースは、会社の業績が悪い時に増える傾向にあります。ある意味、外資系企業に勤めるデメリットと言ってもいいかもしれません。
もちろん日本の法律に従って解雇の手続きが進められるのですが、外資系企業に勤めるなら信じられないようなことが起きるかもしれない、という多少の覚悟を持っておくべきだと思うわけです。